AIで早期胃がんを高精度検出、理研と国がん

 ( エーブィエ バイオファーム ) 2018/07/21 13:00 　理化学研究所と国立がん研究センター東病院の共同研究チームは、人工知能（AI）による早期胃がんの高精度な自動検出法を確立したと発表した。今回の研究成果は、検診における胃がんの見逃しを減らすことで、早期発見や早期治療につながることが期待できるとしている。　開発したのは、理研 光量子工学研究センター 画像情報処理研究チームの横田秀夫チームリーダー、竹本智子研究員らと、国立がん研究センター東病院 消化管内視鏡科の矢野友規科長、池松弘朗医長、堀圭介医員らのメンバーによる共同研究チーム。2018年7月21日（日本時間）、米国ハワイで開催している学会「40th Annual International Conference of the IEEE Engineering in Medicine and Biology Society」で研究成果を発表した。共同研究チームは、ディープラーニングを用いて内視鏡画像から早期胃がんを自動検出する方法を考案した。ディープラーニングを画像中の物体検出へ応用する場合、一般には数十～数百万枚の正解画像が学習用データとして必要だが、早期胃がんの場合は良質の正解画像を大量に収集することは困難だ。そこで、少数の正解画像から小領域をランダムに切り出し、データ拡張技術を利用して画像を増やした。

クリックすると拡大した画像が開きます その画像をコンピュータに学習させた結果、陽性的中率（コンピュータが「がん」と判断した画像中、実際に「がん」であった割合）は93.4％、陰性的中率（コンピュータが「正常」と判断した画像中、実際に「正常」であった割合）は83.6％だった。さらに、早期胃がんの有無に加えて、その領域まで高精度で自動検出することに成功したという。

AIで早期胃がんを高精度検出、理研と国がん

画像200枚を約36万枚に増やす  ( エーブィエ バイオファーム ) 2018/07/21 13:00 　学習用データが大量に準備できないという課題に対して共同研究チームは、ディープラーニングに分類される「畳み込みニューラルネットワーク（CNN）」に基づく、少ない学習用データで学習させる新たな方法を採用した。早期胃がんの領域を正解として与えた内視鏡による正解画像と正常画像それぞれ約100枚の画像情報から早期胃がんの判別モデルを作成した。　約200枚の画像情報から「がんの部分」と「正常の部分」を確実に含む領域をランダムにそれぞれ約1万枚切り出し、合わせて約2万枚の画像を取得。その画像に対してデータ拡張という技術を用いて画像を約36万枚まで増やした。次に、CNNに早期胃がんの検出能力を持たせるため「転移学習」と呼ばれる学習法を適用し、約35万枚の画像を用いて早期胃がん検出のために再学習を実施した。また、再学習を終えたCNNに、学習に用いていない約1万枚の画像を使って、それぞれの画像について正しい判断ができるか検証した。その結果、感度（「がん」画像中、正しく「がん」と判断した割合）は80.0％、特異度（「正常」画像中、正しく「正常」と判断した割合）は94.8％だったという。また、陽性的中率および陰性的中率が極めて高く、胃炎や胃潰瘍と特徴が似ているために判断が難しい例についても、高い確率で判断できることが分かったとしている。

早期実用化を目指す 現在、共同研究チームは日本消化器内視鏡学会によるJapan Endoscopy Database project（JEDプロジェクト）との連携により、早期胃がんの正解画像をより簡単に収集する仕組みを実現しつつあるという。　さらに、理研の科学技術ハブ推進本部 医科学イノベーションハブ推進プログラムと連携することにより、大量の医療データを自動的に収集し機械学習する仕組みを構築する予定という。これらによって、さらに早期胃がんの検出精度を向上させることが可能とし、今後さらに検証を進め、臨床現場で医師の判断を支援する知能としての早期実用化を目指す。 

AIがバイタル異常値を早期発見、芙蓉開発

( エーブィエ バイオファーム)2018/07/19 10:00 伊藤 瑳恵＝日経デジタルヘルス芙蓉開発は、健康管理システム「安診ネット・カイゴ」を「国際モダンホスピタルショウ2018」（2018年7月11～13日、東京ビッグサイト）で披露した。AIを使って介護施設入居者のバイタルデータを分析し、異常値を早期に検知することができるシステムである（関連記事）。2018年4月に販売を開始している。 今回のシステムを開発した理由について、同社 開発部 戦略企画の中野葵氏は「介護施設での高齢者の健康管理は難しいため」と説明する。高齢者のバイタルデータは一般成人と異なる傾向を示すことや、自覚症状が乏しく問診が有効ではない場合がある。例えば、高齢者は平熱が低い傾向にあるため、一般的な基準値を使用すると発熱を検知できない場合もあるという。そこで安診ネット・カイゴでは、日々のバイタルデータをAIが分析することで入居者一人ひとりに合わせた基準域を作成できるようにした。一般的な基準値ではなく高齢者個人の基準域を使うことで、早期に異常値を検知することが可能になるというわけだ。重症化予防につながることが期待できる。 個人ごとの基準域を使用して、早期に異常値を検知する クリックすると拡大した画像が開きます

AIによるスコアリング概要 クリックすると拡大した画像が開きます測定したバイタルデータと個人ごとの基準域を基に、入居者一人ひとりの注意レベルをAIがスコアリングできる機能も搭載した。これによって、スコアが高い入居者を重点的にケアするなど介護施設職員の業務効率化を図ることができる。AIがスコアリングするため、職員の質によらない「科学的な介護が実現できる」と中野氏は強調する。

クリックすると拡大した画像が開きます 血圧や脈拍、体温などのバイタルデータは、NFC対応機器で測定すれば専用リーダーにかざすだけで簡単に安診ネット・カイゴに入力できるようにした。入力した情報は、クラウドを使って遠隔地にいる看護師などに簡単に共有することができる。

台灣生技展 日本CRO拚商機: Japan Food Research Laboratories

精準醫療夯 掀投資熱潮 2018-07-18 00:01經濟日報 記者黃文奇/台北報導 生技展明（19）日登場，精準醫療再掀話題。生物產業發展協會指出，近年隨著精準醫療這股強大的趨勢洪流，基因科技、檢測診斷及預防醫學技術演進正掀起另一波投資熱潮，今年的生技展上，也將有多家生技公司展現在該領域的競爭力。精準醫療領域代表性廠商行動基因，近日創下台灣生技公司將生醫技術授權日本醫療大廠首例，雙方攜手搶攻日本癌症檢測市場版圖，為台灣精準醫療國際布局邁出重要的一步。今年基因與生技服務區首度開設「精準醫療與分子檢測協會館」，由奎克、基龍米克斯、金萬林、健喬信元、普生、冷泉港、德必碁、芮生、行動基因等大廠一同展出。另有展區橫跨約50個攤位大江，以及康健、進階、訊聯、賽亞、尖端、禮文、華聯、麥德凱、先見、佳生等生技服務領域指標性廠商，搭配世界最大分析研究機關JFRL日本食品分析研究中心，接續公布在基因、細胞治療、檢測診斷領域最新演進。值得注意的是，由台北醫學大學專業醫師領軍研發的子宮內膜癌檢測試劑，有助於減少不必要的子宮腔鏡或侵入性切片檢查。目前已分析超過350個子宮內膜癌病患檢體，正積極朝向市場首見子宮內膜癌診斷試劑組方向開發中，極具未來發展潛力。另外，缺血性中風治療藥物首度曝光，未來將進行藥物動力學試驗及後續急性毒理測試。

日本超音波輔助抽血技術臨床運用

( エーブィエ バイオファーム) 2018/07/18 11:00 伊藤 瑳恵＝日経デジタルヘルス 出典： 日経メディカルOnline，2018年7月18日 ， （記事は執筆時の情報に基づいており，現在では異なる場合があります） 近赤外光を皮膚に照射することで非侵襲的に血管走行を映し出す「血管可視化装置」。2018年4月に医療機器大手のテルモが、5月には高知大発ベンチャーのプラス・メッドがそれぞれ新製品を発売し、にわかに注目を集めている。見えにくい血管への穿刺時に便利とされるが、実際の使い勝手はどうなのか？現場の声を取材した。

クリックすると拡大した画像が開きます 血管可視化装置は、血液中のヘモグロビンが近赤外光を吸収する性質を利用して、非侵襲的に血管走行を可視化する装置だ。直視下では血管を確認しにくい人や血管が細い人、複数回穿刺をしている人、血液透析を行っていて血管が石灰化している人などへの穿刺の補助を目的に開発された。装置には、反射光方式と透過光方式の2種類が存在する（写真1）。反射光方式では、可視化したい部位に近赤外光を当てて反射波を検知し、血管像を皮膚に投影したりモニターに表示する。透過光方式では、可視化したい部位の背面から近赤外光を当て、皮膚を透過した光をカメラで検知してモニターに血管を映し出す。反射光方式は皮膚の浅い部位にある血管のみが対象なのに対して、透過光方式ではより深い部分にある血管も映し出せる（表1）。一方、透過光方式では、近赤外光を放射する装置と受光装置の両方が必要となる。今回発売された、テルモの「ベインビュア」は反射光方式、プラス・メッドの「アクセスビュー」は反射光方式、と「アートビュー」は透過光方式となっている。

武田薬品 抗肥満薬オブリーン錠 未発売のまま導入元企業に返還 「薬価取得見込めず」

 ( エーブィエ バイオファーム) 公開日時　2018/07/17 03:51 武田薬品は７月13日、肥満症治療薬オブリーン錠120mg（一般名：セチリスタット）の日本での開発・製造・販売権を導入元企業のオランダのノルジーン社に10月13日付で返却すると発表した。2013年に製造販売承認を取得したものの、その薬価収載を審議した同年の中医協総会で同剤の有効性や保険医療上の必要性が問われ、これまで収載保留となっていた。同社はホームページ上で「発売準備中」と案内しており、未発売のまま権利を返還することになる。同社広報部は本誌取材に、「厚労省に対して再審議を今までお願いしてきた」と当局に薬価収載手続きを求めてきたと明かした。追加データを提出したかどうかは非開示。ただ、「現状のままでは薬価取得の見込みがなく、当社がこのままオブリーンを保有していても、患者さんにその価値を提供できない。このためノルジーン社に権利を返還することにした」と説明した。ノルジーン社のPeter Stein最高経営責任者（CEO）は、武田がオブリーンの国内承認を取得したことに「感謝している」とした上で、「私たちは、日本におけるオブリーンの今後のあらゆるオプションを評価していきたい」とコメントした。オブリーンは消化管やすい臓から分泌されるリパーゼを阻害することにより、脂質の吸収を抑制するリパーゼ阻害薬。食欲中枢には作用しないため精神症状への影響はないが、脂質吸収を抑制するため、下痢や脂肪便の副作用があるとされている。承認されている効能・効果は、「肥満症（ただし、２型糖尿病及び脂質異常症を共に有し、食事療法・運動療法を行ってもBMIが25以上の場合に限る）」というもの。１日３回毎食直後に経口投与で用いる。13年９月に承認された。しかし、同年11月の中医協総会で、肥満症を効能とするものの体重変化率は約２％であるうえ、心血管イベントの発症抑制が示されていないなど同剤の保険医療上の必要性について十分な説明がなされていないと指摘され、収載保留となった。薬剤の効果が問われる形での収載保留は異例だった。

オリザ油化ではツバメの巣エキスについて、タイトジャンクション形成促進作用を有する旨の特許を取得したことを発表した（特許番号6358692号）

( エーブィエ バイオファーム)2018/7/13タイトジャンクション（TJ）とは、隣り合う細胞同士の隙間を接着させ、細胞と細胞の隙間を水やイオンが自由に行き来しないようにする役割を持つ構造のこと。表皮TJ は体内の水分が過剰に漏れださないよう、また体外からの異物を入り込ませないようバリア機能を果たしている。TJ 構成タンパクであるクローディンやオクルディンは細胞膜上に存在し、隣り合う細胞と細胞の間をジッパーで閉じ合わせるように細胞間の隙間をシールしている。そのため、TJの形成を促進することにより、皮膚の弾力等の改善効果が期待できる。同社では、ツバメの巣エキスを使ってタイトジャンクション形成促進作用を調べた。正常ケラチノサイトを培養し、TJ構成タンパクのなかでも特に皮膚バリア機能に関与すると考えられるクローディン１・クローディン４の遺伝子・タンパク発現を見たところ、ツバメの巣エキス0.1％以上の添加で各遺伝子・タンパクともに発現を増強させることを確認した。また正常ケラチノサイトのクローディン4 タンパクを蛍光色素で染色し、ツバメの巣エキスによる影響を蛍光顕微鏡で観察した結果、無添加と比較して0.1％添加では細胞間をシールするようにクローディン4 の発現が確認された。以上の結果により同社はツバメの巣エキスにおけるタイトジャンクション形成促進作用を有することを見出し、特許取得に至った。ツバメの巣エキスは主として美肌向上素材として上市されたもの。広範な細胞の分化や増殖に影響を与える上皮細胞増殖因子（Epidermal Growth Factor；EGF）を含有し、美肌作りに欠かせない皮膚細胞（ケラチノサイト、線維芽細胞）の増殖効果を有し、創傷治癒効果を有することを自社データで見出している。これにより、日本のみならず世界で数々の採用実績を持っている。今回のタイトジャンクション形成促進作用における特許の取得により、皮膚バリア機能を有する素材として期待することができ、国内外の更なるグローバルな拡販も期待されている。

《Journal of Clinical Oncology》日本Eisai發表 Halaven治療晚期脂肪肉瘤 (天然軟海綿素B合成類似物)

總生存期翻倍！衛材抗腫瘤新藥3期結果優異 原創： 更多資訊 藥明康得 日本衛材藥業（Eisai）今天公佈了一項關鍵3期臨床研究的亞組分析結果，研究比較了甲磺酸艾瑞布林（eribulin mesylate）（Halaven注射劑）與達卡巴嗪（dacarbazine）在之前接受過治療的晚期脂肪肉瘤（LPS）和平滑肌肉瘤（LMS）患者中的療效。這項發表在《Journal of Clinical Oncology》的研究309亞組分析，支持了FDA批准的Halaven治療晚期脂肪肉瘤患者。軟組織肉瘤（STS）是從骨或軟骨以外的身體結締組織細胞，如脂肪，肌肉，神經，纖維組織和血管發育而來的癌症。每年大約有12000例新的軟組織肉瘤病例被診斷出來。脂肪肉瘤指由脂肪細胞或其前體產生的腫瘤，可出現在身體的任何地方。脂肪肉瘤約占軟組織肉瘤總數的17％。患有包括脂肪肉瘤在內的許多STS患者可以完全手術切除，但對於不能通過手術治癒或腫瘤細胞轉移擴散至體內其他部位的患者預後較差，局部或遠處轉移的患者5年相對生存率分別只有54％和16％。Eisai發現和開發的艾瑞布林是從Halichondria okadai海綿中提取的天然產物軟海綿素B的一種合成類似物。這種微管動力學抑制劑，主要通過微管蛋白的機制作用，導致長時間的和不可逆的有絲分裂阻塞，最終使細胞凋亡。研究309是一項隨機、開放標籤、多中心、主動對照的3期臨床試驗，在21天療程的第1天和第8天對患者靜脈注射1.4毫克/平方米的Halaven，或在第1天靜脈注射850至1200毫克/平方米達卡巴嗪（n = 452）。這些患者患有無法切除的局部晚期或轉移性平滑肌肉瘤或脂肪肉瘤，接受過至少兩種全身性化療（其中一種為包括蒽環類藥物），並且接受最新化療方案6個月後疾病發生進展。在這項研究中，接受Halaven與接受達卡巴嗪的患者相比總生存期（OS）提高，所有接受Halaven治療的患者中位OS為13.5個月，接受達卡巴嗪的患者為11.3個月（HR 0.75; 95％CI：0.61-0.94; P = 0.011）。Halaven和達卡巴嗪組的無進展生存期（PFS）均為2.6個月 （HR 0.86; 95％CI：0.69-1.06）。根據對預先計畫的探索性亞組分析，Halaven的治療效果僅限於脂肪肉瘤患者。Halaven對晚期或轉移性平滑肌肉瘤患者沒有療效。對脂肪肉瘤患者進行組織學亞組分析顯示，與達卡巴嗪相比，Halaven組的中位OS有所改善（HR：0.511; 95％CI：0.35 - 0.75; P <0.001）。接受Halaven治療的患者中位OS為15.6個月（95％CI：10.2 - 18.6個月）（n = 71），而接受達卡巴嗪的患者為8.4個月（95％CI：5.2 - 10.1個月）（n = 72）。接受Halaven治療的脂肪肉瘤患者中位無進展生存期與接受達卡巴嗪的患者相比更長（2.9個月相比1.7個月; HR：0.52; 95％CI：0.35 -0.78; p = 0.0015）。在研究309的亞組分析中觀察到的不良事件與已知的Halaven概況一致。哈佛大學醫學院教授，丹娜·法伯癌症研究所（Dana-Farber Cancer Research Institute）肉瘤和骨腫瘤中心主任George Demetri博士表示："這一亞組分析的結果進一步證實，艾瑞布林是這些侵襲性難治性脂肪肉瘤患者的有效治療選擇。軟組織肉瘤，如脂肪肉瘤，通過其他療法治療病情出現進展和轉移後非常有挑戰性。艾瑞布林是第一個在晚期脂肪肉瘤的3期臨床試驗中，顯著改善總生存期的單藥。"衛材腫瘤業務部門的首席臨床官和首席醫務官Alton Kremer博士說："該亞組分析結果顯示，接受艾瑞布林的晚期脂肪肉瘤患者與接受達卡巴嗪的患者相比，總體生存期較長，這表明了艾瑞布林作為這些患者治療選擇的重要性。"我們期待這款新藥能夠為更多晚期脂肪肉瘤患者延長生命，改善生活品質。

參考資料：[1] Eribulin Mesylate Nearly Doubles Overall Survival in Previously Treated Patients with Advanced Liposarcoma in Subanalysis  Published in the Journal of Clinical Oncology[2] 衛材官網

(醫療照護區塊鏈技術) 智抗糖 實力 獲日本Sompo Holdings投B輪600萬美元

兩大新創聯手！結合區塊鏈打造專屬你的「健康護照」 by許為傑 Way 2018.07.15 醫療照護新創智抗糖宣布與區塊鏈新創Bitmark合作，推出新產品「健康護照（HealthPass）」個人健康數據（PHR）平台。有鑑台灣醫療系統許多數據尚未整合，時常發生醫病雙方因資訊不全，造成重複就醫、檢查等無形之中增加許多醫療成本的問題。近日，醫療照護新創智抗糖宣布與區塊鏈新創 Bitmark合作，推出新產品「健康護照（HealthPass）」個人健康數據（PHR）平台。健康護照（HealthPass）是亞洲第一個讓病患自主管理健康數據的平台，用戶可以自行上傳數據，或是透過第三方將數據上傳至 HealthPass，輸入同時會藉由 Bitmark 技術即時登錄資訊至護照。透過健康護照，病患能擁有對個人健康數據的所有權，也可在就醫時提供更完整的資訊，幫助醫師快速掌握健康狀況。除此之外，更可以掌握數據所有權，自行決定要與哪些第三方夥伴分享數據。亞洲最大的糖尿病 APP，日本保險集團領投600萬美金 智抗糖創立於 2013 年，第一款產品為糖尿病照護 APP，透過數據傳輸線連接市售主流的血糖機，將患者數據自動導入軟體，後端平台就會自動分析變化，一旦發現有大幅波動、過高、過低，便會發送提醒與警告給患者及家屬。去年年底突破 20 萬後，至今已累積 25 萬用戶，最大市場為台灣，第二是日本，其他用戶遍佈東南亞，包括香港、馬來西亞、新加坡等。去（2017）年 12 月更獲投資人青睞，由日本保險集團損保日本興亞控股株式會社（Sompo Holdings Inc.）領投，獲得 B 輪 600 萬美元（約新台幣 1.8 億）融資。健康護照符合區塊鏈去中心化的特性，智抗糖本次與 Bitmark 合作，看重的就是其背後堅實的區塊鏈技術，聯手打造以病人為中心的醫療照護生態圈，讓病患能夠分享更完整及準確的數據給醫生或保險公司，獲得更好的服務。Health2Sync 執行長鄧居義就表示：「健康護照能讓病患擁有對個人健康數據的掌控權，決定是否把數據授權醫療單位，讓醫師在日後看診時，也可以更了解病患的個人病史，提升照護成效。」能有此次合作機會，Bitmark 的創辦人兼執行長 Sean Moss-Pultz 也說：「Bitmark 理念是希望人們可以掌握自己的數位資產權，Health2sync 認同我們的服務，團隊非常期待與他們合作。」海外佳績不斷！成立日本分公司、尋找B端藥廠合作 今（2018）年年初，智抗糖 APP 再次受到美國最大健康媒體之一 HealthLine 選為 2018 最佳糖尿病管理App之一。隨著市場版圖逐漸擴大，智抗糖也積極佈局海外，年初於日本正式成立分公司，馬來西亞部分則尋找B端藥廠合作開拓更多可能性。除此之外，更與保險公司聯手開發糖尿病保單，提供保險公司數位解決方案，希望未來更多糖尿病患可以擁有保險保障。未來，團隊表示會先積極推廣健康護照，邀請現有智抗糖25萬用戶使用健康護照外，也會與醫療單位、保險公司合作，藉由企業聯合推廣，讓更多人使用。而現有的糖尿病照護 APP也會持續精進，讓更多付費「白金會員」能享有更好服務。

卵巣がん治療ガイドライン改訂で分子標的薬へのパブリックコメントを婦人科腫瘍学会が募集中

 ( エーブィエ バイオファーム)横山勇生=編集委員日本婦人科腫瘍学会ガイドライン委員会は、卵巣がん治療ガイドライン2020年版の改訂に向け、CQ18（初回化学療法施行症例もしくは再発症例に対して、分子標的薬は推奨されるか？）へのパブリックコメントを会員に求めている。日本婦人科腫瘍学会は、ガイドライン委員会、理事会での協議によってCQ18を先に改訂し、公表することとした。そこで、6月27日に改定案をホームページ上に掲載したが、内容に修正を加えた修正版を7月3日に掲載し、パブリックコメントを会員に求めている。7月14日の第5回研修会で、卵巣がん治療ガイドラインCQ18のコンセンサスミーティングが行われる。

大鵬薬品3億美金 拿下AB928亞洲權力 (中國除外): Antagonist adenosine 2a and 2b receptors 瞄準免疫抗體藥合併使用 !!!

大鵬薬品　新たながん免疫療法の開発に参入 Arcus Bioscience社のアデノシン受容体阻害剤をアジアで独占的に開

Arcus Biosciences Announces That Taiho Pharmaceutical Has Exercised Its Option to Develop and Commercialize AB928 in Its Territories July 12, 2018  HAYWARD, Calif.--(BUSINESS WIRE)--Arcus Biosciences, Inc. (NYSE:RCUS), a clinical-stage biopharmaceutical company focused on creating innovative cancer immunotherapies, today announced that Taiho Pharmaceutical Co., Ltd. (Taiho) exercised its option under the Option and License Agreement entered into in September 2017 (Taiho Agreement) to obtain an exclusive development and commercialization license to the Company's adenosine receptor antagonist program, which includes AB928 and back-up compounds, in Japan and certain other territories in Asia (excluding China). In addition to an option exercise payment, Arcus is eligible to receive clinical and regulatory milestones totaling up to $130 million as well as commercialization milestones and royalties on net sales for this program."Our collaboration with Arcus is an important relationship for Taiho, as we expand our oncology franchise in Japan and other important territories in Asia" "We are pleased that Taiho has decided to exercise their option just as we are initiating our Phase 1/1b program for AB928 in the U.S. and Australia," said Terry Rosen, Ph.D., CEO at Arcus. "We believe that Taiho's decision to exercise their option to this program at this early stage reflects their recognition that AB928, the first adenosine 2 receptor antagonist in clinical development to be specifically designed for the oncology setting, has significant potential to treat a broad array of tumor types. We are confident that Taiho's expertise and capabilities in oncology, as well as their experience co-promoting Keytruda® in Japan, make them the ideal partner to bring AB928 to cancer patients as quickly as possible in their territories.""Our collaboration with Arcus is an important relationship for Taiho, as we expand our oncology franchise in Japan and other important territories in Asia," said Masayuki Kobayashi, President and Representative Director at Taiho. "We have been impressed by Arcus's small molecule drug discovery capabilities, the quality of their clinical candidates and the scientific rigor of their candidate selection process. AB928 appears to have the ideal properties to block the immuno-suppressive effects of adenosine in the tumor microenvironment. We look forward to working with Arcus on the development of this important new immuno-oncology mechanism for the treatment of multiple tumor types."

About the Taiho Agreement Arcus and Taiho entered into an option and license agreement in September 2017. Taiho will provide $35.0 million of cash payments to Arcus during the first three years of the agreement in exchange for an exclusive option, over a five-year period, to in-license the development and commercialization rights to clinical stage product candidates from Arcus's portfolio for Japan and certain other territories in Asia (excluding China). Taiho is obligated to pay an option exercise payment for each option exercise of between $3.0 million to $15.0 million, with the amount dependent on the development stage of the applicable Arcus program for which the option is exercised. In addition, Taiho is obligated to pay to Arcus clinical, regulatory and commercialization milestones up to $275.0 million per program as well as royalties ranging from high single digits to mid-teens on net sales in Taiho's territories.

About AB928 AB928 is an orally bioavailable, highly potent antagonist of the adenosine 2a and 2b receptors. The activation of these receptors by adenosine interferes with the activity of key populations of immune cells and inhibits an optimal anti-tumor immune response. By blocking these receptors, AB928 has the potential to reverse adenosine-induced immune suppression within the tumor microenvironment. AB928 was designed specifically for the oncology setting, with a profile that includes potent activity in the presence of high concentrations of adenosine and a minimal shift in potency due to non-specific protein binding, both essential properties for efficacy in the tumor microenvironment. AB928 has other attractive features, including high penetration of tumor tissue and low penetration through the healthy blood-brain barrier. In a Phase 1 trial in healthy volunteers, AB928 has been shown to be safe and well tolerated and to have pharmacokinetic and pharmacodynamic profiles consistent with a once-daily dosing regimen.

About Arcus Biosciences Arcus Biosciences is a clinical-stage biopharmaceutical company focused on creating innovative cancer immunotherapies. Arcus has several programs targeting important immuno-oncology pathways, including a dual adenosine receptor antagonist AB928, which will be evaluated in combination with other agents in multiple tumor types in a Phase 1/1b program, and an anti-PD-1 antibody, which is being evaluated in a Phase 1 trial and will be tested in combination with Arcus's other product candidates. Arcus's other programs include a small molecule inhibitor of CD73 and an anti-TIGIT antibody, both of which are in IND-enabling studies. Arcus has extensive in-house expertise in medicinal chemistry, immunology, biochemistry, pharmacology and structural biology. For more information about Arcus Biosciences, please visit www.arcusbio.com.

 ( エーブィエ バイオファーム)・販売する権利を取得 大鵬薬品工業株式会社 (本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小林将之、以下「大鵬薬品」)は、革新的ながん免疫療法の創薬・開発に注力している米国のArcus Biosciences社 (以下、｢Arcus社｣) が開発中のアデノシン受容体阻害剤AB928とそのバックアップ化合物を、アジア (中国除く) で独占的に開発・販売する権利を取得したことをお知らせいたします。これは、2017年9月に両社が締結したオプション契約に基づき、大鵬薬品がオプション権を行使したものです。AB928は、がん微小環境における免疫抑制メカニズムに関与すると考えられているアデノシン受容体のサブタイプA2aおよびA2bを選択的に阻害する低分子化合物です。アデノシン受容体阻害剤がさまざまな疾患で開発されている中で、AB928はがんをターゲットに設計されたアデノシン受容体阻害剤であり、経口剤としてArcus社が開発を進めています。アデノシン受容体阻害剤は、今後がん免疫療法における新たな治療法になる可能性があるとして期待されています。Arcus社はAB928に関して、健常人における第I相臨床試験を既に実施しており、AB928の安全性、忍容性および薬物動態が確認されています。また、AB928と化学療法やPD-1抗体などさまざまな併用療法を複数のがん種において検討する第I相臨床試験を本年開始しました。Arcus社は本試験を通して、AB928の安全性等をさらに検討する予定です。大鵬薬品は今後Arcus社とともに最適な治療法をできるだけ早期に確立、提供することを目指しています。大鵬薬品は、今後もがん治療において、患者さんや医療関係者により一層貢献できるよう努めてまいります。

Arcus receives FDA approval for Phase l/lb trial of AB928 combination，12 JUNE 2018  Arcus Biosciences has received approval from the US Food and Drug Administration (FDA) validating its two new product candidates, AB928 and AB122. The approval is based on the investigational new drug (IND) applications submitted by Arcus and has enabled the company to conduct its proposed Phase l/lb trial of AB928 in combination with other agents, including AB122 and chemotherapy. The trial aims to examine the safety, tolerability and preliminary efficacy of the AB928 combination for the treatment of patients with breast and gynaecologic malignancies. It will include a dose-escalation phase to determine the optimal dose of AB928 to be combined with fixed doses of AB122 and with each of the three different immunogenic cell death (ICD) inducing chemotherapy regimens. After selecting the recommended dose of AB928 for each combination, the trial will enrol expansion cohorts to investigate AB928 in combination with AB122 or chemotherapy to begin three tumour-specific trials for breast, gynaecologic and gastrointestinal malignancies, as well as lung cancer and renal cell carcinoma (RCC). “If approved, the company will start trials of AB928 combinations in gastrointestinal malignancies, non-small cell lung cancer (NSCLC) and RCC.” Each of the trials will allow Arcus to add new AB928 combination arms in the future. In the dose-escalation portion of the trials, the company will evaluate the evidence of immune engagement to enable a mechanistic understanding of early clinical responses and others. Results from the dose-escalation portion of the Phase l/lb trial are scheduled to be available in the first half of next year. In addition, Arcus plans to submit two additional IND applications this month. If approved, the company will start trials of AB928 combinations in gastrointestinal malignancies, non-small cell lung cancer (NSCLC) and RCC.Arcus has also been completing the regulatory process to investigate the combination of AB928 and AB122 in patients in Australia and expects to dose its first patient with this combination soon.

小野薬品: 笑顔とこころでつながる認知症医療

( エーブィエ バイオファーム) 2018 年 7 月 12 日認知症関連情報WEBサイト「」で 取材記事を掲載している施設数が 400軒に達する 小野薬品工業株式会社（本社：大阪市中央区、代表取締役社長：相良 暁）は、認知症医 療・介護に関する情報を総合的に掲載しているWEBサイト「笑顔とこころでつながる認知症医療（http://www.egaotokokoro.jp/）」において、全国各地の認知症医療と介護に携わる 方々の取り組みを取材した記事を施設ごとに詳しくお伝えしてきましたが、このたび取材記 事を掲載している施設数がサイト開設以来、400軒となりましたことをお知らせします。WEBサイト「笑顔とこころでつながる認知症医療」は、2011年7月の開設以降、7年が経 過し、総閲覧者数は150万人を超え、直近では月間約1.5万人の方々が訪れるサイトとなり ました。本サイト開設以前から認知症の病態や薬剤に関する情報を提供するWEBサイトは ございましたが、実際の治療や介護に携わっている医療スタッフや介護士の方々が日々どの ような想いで治療や介護にあたっておられるかを紹介するWEBサイトは存在しませんでし た。当社は、医療スタッフや介護士の方々の想いを、患者さんやそのご家族をはじめとした 多くの方々に知っていただくために本WEBサイトを開設し、施設の取材記事を掲載、紹介 してきました。今後も施設取材を介して医療スタッフや介護士の方々の想いや声を伝えながら、患者さん やそのご家族が必要とされる情報を少しでも多くお届けできるWEBサイトになるよう、コ ンテンツの充実に取り組んでいきます。以上 ＜本件に関する問い合わせ先＞小野薬品工業株式会社 広報部 TEL：06-6263-5670 FAX：06-6263-2950

( エーブィエ バイオファーム)塩野義製薬株式会: ブライトポック(R)Flu・Neo

社 2018 年 7 月 13 日 株式会社ニチレイバイオサイエンス インフルエンザウイルスキット「ブライトポック®Flu・Neo」新発売のお知らせ塩野義製薬株式会社（本社：大阪市中央区、代表取締役社長：手代木 功、以下「塩野義製 薬」）は、体外診断用医薬品であるインフルエンザウイルスキット「ブライトポック®Flu・ Neo」を、本日新発売しましたのでお知らせいたします。 本製品は、株式会社ニチレイバイオサイエンス（本社：東京都中央区、代表取締役社長： 武永 正人）が開発し、本年 5 月 25 日に製造販売承認を取得いたしました。両社は発売に先 立ち取引基本契約を締結し、塩野義製薬が本製品の販売を行います。本製品は、塩野義製薬が現在販売しているブライトポック®Flu の改良品であり、インフル エンザウイルス A 型抗原および B 型抗原の検出について、非常に高い感度を有しています※。 また、陰性例の判定時間は、従来品であるブライトポック®Flu の 10 分から 5 分に短縮され ており、鼻腔ぬぐい液の陽性例では 1 分以内に 90%以上の患者さまの判定が可能です 1。 ※相関性試験におけるウイルス分離培養法との全体一致率は、鼻腔ぬぐい液検体において、A 型 95.3%、B 型 96.7％、 鼻腔吸引液検体において、A 型 93.3％、B 型 99.1％でした。 両社は、本製品の発売を通じてインフルエンザの早期診断により一層貢献してまいります。 以上 [お問合せ先] 塩野義製薬株式会社 広報部 TEL：06-6209-7885 株式会社ニチレイ 広報部 TEL：03-3248-2235

「大台」製薬会社2017年度: Annual income ranking No1: Solasia Pharma (ソレイジア・ファーマ)

( エーブィエ バイオファーム) 製薬会社年収ランキング トップは2年連続ソレイジア―9社が1000万円超え 2018/07/12各社公表の有価証券報告書をもとに、製薬会社80社の平均年収ランキングをまとめました。「大台」とされる1000万円を超えたのは9社で、昨年から1社増加。ランキング1位となったのは昨年に続いてバイオベンチャーのソレイジア・ファーマで、従業員の平均年収は1576万円。ソレイジアは増加額でもトップとなりました。

ソレイジアは1576万円 大手の年収差は縮小 今回のランキングで集計対象としたのは、有価証券報告書を公表している国内の製薬会社80社。新薬メーカーのほか、後発品メーカーやOTC（一般用医薬品）メーカー、バイオベンチャーが含まれます。ランキングに用いたのは、2017年4月期～17年3月期の有価証券報告書に記載されている単体の平均年収。大半は18年3月期または17年12月期の数字となっています。17年度の平均年収ランキングでトップとなったのは、バイオベンチャーのソレイジア・ファーマで、平均年収は1576.3万円（平均年齢48.4歳）。2位は1195.0万円（49.9歳）のシンバイオ製薬、3位は1103.9万円（42.5歳）の第一三共でした。 ソレイジアは昨年3月に東証マザーズに上場。がん領域を中心に、世界中から有望な新薬候補を導入し、いち早く日本や中国などのアジア諸国に提供することを目指しています。17年12月期の連結業績は、売上高4億1000万円（前年比18.0%減）、営業利益は10億900万円の赤字（前年は4億6200万円の赤字）でした。今年5月には、がん治療による口内炎に伴う疼痛緩和口腔用液剤「エピシル」が、ライセンス先のMeijiSeikaファルマから発売されました。製薬会社 平均年収トップ20の表。1位：ソレイジア・ファーマ（1576.3万円）。2位：シンバイオ製薬（1195万円）。3位：第一三共（1103.9万円）。4位：そーせいG（1087.7万円）。5位：アステラス製薬（1079.4万円）。6位：大塚HD（1076.2万円）。7位：エーザイ（1044.6万円）。8位：武田薬品工業（1038.8万円）。9位：サンバイオ（1009.6万円）。10位：ペプチドリーム（993.6万円）。11位：中外製薬（953万円）。12位：キョーリン製薬HD（930.1万円）。13位：塩野義製薬（919.3万円）。14位：小野薬品工業（905.5万円）。15位：アンジェス（886.2万円）。16位：田辺三菱製薬（876.2万円）。17位：大正製薬HD（875.2万円）。18位：ジーエヌアイG（873.9万円）。19位：生化学工業（866.2万円）。20位：ブライトパス・バイオ（865.3万円）。 一般的に「大台」とされる1000万円を超えたのは、これら3社を含めて9社。昨年のランキングからまた1社増えました。 国内大手では、第一三共が29.5万円減少した一方、武田薬品工業は23.7万円増加。アステラス製薬とエーザイはともに0.6%増で微増でした。3年前の14年度に166.3万円あった第一三共と武田の差は、17年度には65.1万円まで縮小。武田はエーザイとほぼ同じ水準まで年収が上がっており。国内大手4社の年収差は小さくなっています。製薬大手4社の、2007年度から2017年度までの平均年収の推移の折れ線グラフ。2017年度、第一三共：1103.9万円。アステラス製薬：1079.4万円。エーザイ：1044.6万円。武田薬品工業：1038.8万円。上位ではこのほか、ペプチドリームや中外製薬、塩野義製薬などが900万円超え。免疫チェックポイント阻害薬「オプジーボ」が大型化した小野薬品工業は、昨年から8.7万円アップして900万円台に乗りました。 集計した80社の平均年収742.0万円（平均年齢42.0歳）で、前年（732.8万円、41.8歳）から9.2万円（1.3%）アップ。前年から平均年収が増加したのは46社、減少したのは34社でした。

増加額でもソレイジアがトップ ワーストはテラ 前年からの増加額が最も大きかったのは、ランキングでも1位のソレイジア。前年から178.4万円（12.8%）のアップとなりました。増加額2位は、がんワクチンを開発するブライトパス・バイオ（162.8万円増）、3位は日本に本社を置きながら中国で新薬開発を行うジーエヌアイグループ（108.7万円増）でした。ブライトパス・バイオは16年度も97.7万円上がっており、大幅な年収アップが続いています。

PledPharma AB and Solasia Pharma K.K. Announces Japanese Pharmaceuticals and Medical Devices Agency Supports the Expansion of the Phase III Program for Pledox(R) to Include Japanese Patients  Jun 13 18PledPharma AB and Solasia Pharma K.K. announced that the Japanese Pharmaceuticals and Medical Devices Agency, PMDA, following a meeting with PledPharma and Solasia, has expressed its support for an expansion of the Phase III program with the drug candidate PledOx(R) to include Japanese patients. The Phase III program for PledOx(R) consists of two international double-blind, randomized, placebo-controlled studies, POLAR-M and POLAR-A, conducted in the US and EU. Based on the discussion with the PMDA, the intention is to submit clinical trial applications to extend the program with an additional 200 patients to cover a total of approximately 700 patients in the POLAR-A and POLAR-M studies. The process of submitting applications for study start will commence immediately in Asian countries including Japan. The expansion of the study program will be financed in full by PledPharma's partner Solasia, in-line with the licensing agreement announced in November 2017. The Japanese Medicines Agency's positive opinion is based, among other things, on the positive outcome of the SUNCIST Phase 1 study that was communicated in February 2018. The study investigated the safety, tolerance and pharmacokinetics of PledOx(R) in Caucasian and Japanese healthy volunteers.

Solasia Pharma K.K., a pharmaceutical company, develops and sells a range of pharmaceuticals products in Japan. The company is developing SP-01, a transdermal delivery system, which is in a clinical pharmacology study and a randomized, double blind, and oral granisetron controlled clinical study for delivering the anti-emetic and granisetron into the patient's bloodstream to patients receiving chemotherapy; and SP-02, a mitochondrial-targeted agent, which is in Phase II clinical study to treat various hematologic and solid cancers, as well as SP-03, an oral liquid for the treatment of pain associated with oral mucositis. Solasia Pharma K.K. was founded in 2006 and is based in Tokyo, Japan.

(Otsuka to acquire Visterra)大塚製薬、米バイオベンチャーのビステラ社を買収＝４．３億ドルで完全子会社化大塚ホールディングスは１１日、子会社の大塚製薬が米バイオベンチャーのビステラ社を買収することで合意し、契約を締結したと発表した

( エーブィエ バイオファーム) ４億３０００万ドル（約４７８億円）で完全子会社化する。新たな抗体創薬基盤を獲得し、さらなる医薬品開発を進める。２０１８年第３四半期中に手続きを完了する予定。（2018/07/11-20:18）

Otsuka to acquire antibody developer Visterra in $430M deal by Conor Hale | Jul 11, 2018 10:47am Otsuka Pharmaceutical plans to acquire previous Fierce 15 winner Visterra and its antibody engineering platform for $430 million in cash, as Otsuka looks to build out proprietary drug discovery and development efforts across its programs, including in nephrology and other difficult diseases. The deal follows Visterra's aborted $50 million IPO attempt, pulled in February of last year. To get back on track, the biotech extended its series C round in the months afterward, gathering an additional $23.6 million in funding for its phase 2b flu drug from returning investors such as the Bill and Melinda Gates Foundation, Merck's venture capital arm, Polaris Partners and Flagship Pioneering. In total, the financing round brought in $46.7 million. Last October, Visterra signed a deal with Vir Biotechnology to license up to five research programs for infectious diseases, potentially worth over $1 billion in R&D milestone payments.Biopharma is a fast-growing world where big ideas come along every day. Our subscribers rely on FierceBiotech as their must-read source for the latest news, analysis and data in the world of biotech and pharma R&D. To read on the go, sign up today to get biotech news and updates delivered right to your inbox!Going forward, Visterra plans to become a wholly owned subsidiary of Otsuka, retaining its staff and current location in Waltham, Massachusetts, as it continues development of its pipeline. Both companies' boards of directors have approved the deal, and expect the merger agreement to close in the third quarter of this year. Visterra's Hierotope platform aims to design antibody-based therapies that bind to and modulate targets including IgA nephropathy and other kidney diseases, cancer, chronic pain and infectious diseases. The platform includes Fc engineering for half-life extension, bispecific antibodies and antibody-drug conjugates, the company said in a statement."I am highly gratified that Visterra's exceptional antibody platform technology, promising pipeline and talented researchers will join up with Otsuka," said Tatsuo Higuchi, president and representative director of Otsuka. "By collaborating and reinforcing each other's culture, human ingenuity and technology, we hope to help fulfill Visterra's promise as a powerful new drug creation engine and expand Otsuka's research horizons." Visterra's most advanced pipeline candidate, VIS410, is currently in phase 2 development for hospital-based influenza. The monoclonal antibody is designed to halt the infection's replication cycle by binding to a protein on the surface of the virus, hemagglutinin, and using it enter the cell. The program has received $38.6 million in federal funding from the Biomedical Advanced Research and Development Authority, with the possibility of being extended to $214 million in total funding.The company's preclinical portfolio also maintains compounds aimed at dengue fever, respiratory syncytial virus and severe fungal infections, as well as kidney diseases including graft-versus-host disease, transplant rejection and lupus nephritis.