(エーブィエ バイオファーム) プロテインケミカル株式会社: NEWグルコサミン_膝関節の可動性（曲げ伸ばし）

「NEWグルコサミン」で機能性表示受理 －プロテインケミカル－ プロテインケミカル㈱（東京都千代田区）は今月11日、グルコサミン塩酸塩を関与成分としたサプリメント「NEWグルコサミン」（C410）が機能性表示食品として受理されたと発表した。「グルコサミン塩酸塩は膝関節の可動性（曲げ伸ばし）をサポートし、膝の不快感をやわらげることが報告されており、膝関節の動きに悩みのある方に適しています（抜粋）」と表示。今後販売会社へのサポートも積極的に行っていく。同社はこれまでにもグルコサミン塩酸塩を関与成分とした機能性表示食品「グルコサミン」、「グルコサミンdeうるおいキープ」の2品で受理されたが、今回の表示内容は従来と異なる表現に刷新。グルコサミン塩酸塩の機能性表示食品については、一連の撤回騒動があったが、同社ではエビデンスを補強した研究レビューを実施し再評価するなど、迅速な対応を行った。同社では、週刊誌などで指摘されるグルコサミンの過剰なネガティブ情報に対し、「正しい情報や知識のもと、公平で客観的な評価・判断を仰ぐことが重要である」とし、特にグルコサミンの有効性について、「グルコサミンの有効性判断には、まず変形性関節症重症度における評価法（マーカー）の開発と客観的な軽症者を用いた臨床試験の実施が重要なポイントである」と指摘。「グルコサミンは長い研究歴史を経て、安全性も証明されている。超高齢社会において、グルコサミンが果たす役割は大きい」と期待を込める。

(エーブィエ バイオファーム) 日本製粉: 真っ赤なアマニオイル

日本製粉、アスタキサンチン配合、「真っ赤なアマニオイル」を発表 －発表会レポート－ 日本製粉㈱（東京都千代田区、03-3511-5307）は5日、本店大会議室で「2018年　春季家庭用新商品発表会」を開催、新商品55品を発表した。日本製粉、アスタキサンチン配合、「真っ赤なアマニオイル」を発表健康食品分野では、アスタキサンチンを配合した「真っ赤なアマニオイルシリーズ」、国産ケールを原材料に製品化した「ケールのスムージー」のほか、家庭用グロサリー商品でも、シールド乳酸菌配合の「オーマイPLUS 乳酸菌入りお好み焼き粉」、「アマニ油入りビーツドレッシング」など、機能性素材を配合した新商品を発表した。「真っ赤なアマニオイルシリーズ」（90g・1,500円）は、プレーン、ゆず風味、しょうが風味の3 アイテム。栄養機能食品として製品化、1日目安摂取量3gで、α-リノレン酸1.9g、アスタキサンチン2mgの摂取が可能だ。4月3日から出荷スタート、百貨店、高級量販店、DgS、調剤薬局等で展開していく。なお、アスタキサンチンは富士フィルム社製を採用した。同社では、「アマニの市場規模は2016年で60億円弱に拡大した。その後、ブームは落ち着いているが、ドレッシング、マヨネーズなど、アマニ配合の加工食品は伸長している」とする。

(エーブィエ バイオファーム) 6月7日は緑内障を考える日

緑内障に関する啓発と情報発信、患者やその家族との交流と情報交換を目指して活動を行っている緑内障フレンド・ネットワークが2005年に6月7日を緑内障を考える日に制定し、日本記念日協会が認定した。失明の原因として最も多い緑内障について広く考え、1年に1度は緑内障の検診を受けるように呼びかける。日付は6と7で「緑内（りょくない）」と読む語呂合わせから決めた。緑内障は視神経と視野に特徴的変化を呈し、眼圧を下降させることにより視神経障害を改善しうる疾患で、日本での有病率は約5％である。早期発見・早期治療できれば失明に至らずに済むが、緑内障があるのに気付かず過ごしている人も多い。緑内障には開放隅角緑内障、閉塞隅角緑内障があり、開放隅角緑内障の方が多い。閉塞隅角緑内障では禁忌の薬剤が多く、PL顆粒®（総合感冒薬）、デパス®（精神安定薬）、ポララミン®（抗ヒスタミン薬）、レンドルミン®（睡眠導入薬）、フランドルテープ®（虚血性心疾患治療薬）、ブスコパン®（鎮痙薬）、バップフォー®（尿失禁・頻尿治療薬）、トリプタノール®（抗うつ薬）、トラベルミン®（鎮暈薬）、リスモダン®（不整脈治療薬）、マドパー®（パーキンソニズム治療薬）、アトロベント®（気管支収縮抑制薬）、トクレス®（鎮咳薬）、サノレックス®（食欲抑制薬）などを処方するときは注意が必要である。

台杉(翁嘉盛) 生技基金 會超標 (50億)

台杉進度超前 前2檔基金規模衝破百億元 2018-06-06 中央社 台北6日電國家級投資公司進度超乎預期，台杉總經理翁嘉盛今天表示，第二檔生技基金6月底可完成募資，屆時光物聯網、生技基金規模合計便可超過百億元，尤以金控及壽險業投資最踴躍。國家發展委員會為了帶動國內投資能量，提升經濟成長動能，去年8月宣布成立國家級投資公司台杉投資管理顧問股份有限公司，並規劃物聯網、生技、其他（五加二創新產業為主）等3檔基金，規模合計約新台幣100億元；而台杉去年底便已募集完成第一檔物聯網基金，募資金額46.5億元。翁嘉盛今天表示，第二檔生技基金預計6月底前可以完成募資，「目標50億元，但會超標」。按此進度推算，光是第一檔物聯網基金、第二檔生技基金合計規模便超過100億元；翁嘉盛笑說，企業非常支持，使得成果超乎預期，而資金來源以金控、壽險業最踴躍，顯見台杉確實幫企業找到了明確投資標的。翁嘉盛說明，募資完成後，便會開始尋找不錯的投資對象，以國內優先，但若國外有標的可以連結台灣的人才、技術或是團隊，增進產業合作，台杉也願意投資。翁嘉盛最後表示，台杉投資最終目的是讓台灣產業與國際達成雙向交流，把國外好的技術跟團隊帶來與台灣合作，並讓台灣優秀的團隊被國際看見；目前募資成果已經超乎預期，也正照著台杉最初設定的使命與目標前進。

台歐 醫材 法規 研討會

台歐盟醫材法規研討會 提升我國際競爭力 2018年06月06日 【記者施芝吟／台北報導】為掌握國際醫療器材法規發展趨勢，以促進相關國際合作及與先進國家法規調和，協助國內業者進軍國際市場，衛福部食藥署6日與歐盟成長總署（DG GROW）合辦「2018台歐盟醫療器材法規研討會（Conference on EU-Taiwan Medical Device Regulation）」。研討會邀請歐盟成長總署副總署長Mr. Antti Peltomäki擔任開幕嘉賓，健康科技暨化粧品組副組長Mr. Erik Hansson擔任講師，講解歐盟2017年發布《醫療器材法規》（Medical Devices Regulation, MDR；Regulation（EU）2017/745）及《體外診斷醫療器材法規》（In Vitro Diagnostic Medical Devices Regulation, IVDR；Regulation（EU）2017/746），並邀請多位歐盟國家產業代表，分享歐盟業界對於新法所採取因應措施。食藥署表示，歐盟為台灣醫療器材出口的主要市場之一，雙方合作也非常密切，從2001年開始雙方簽訂「中歐醫療器材技術合作換文」，到2013年建立「第二代台歐醫療器材查廠報告交換技術合作方案」（TCP II），雙方基於等同品質系統管理要求共識，據以奠定資訊交流基礎。食藥署推動台灣「醫療器材管理法」立法程序之際，與歐盟同時期推動《醫療器材法規》革新，透過該研討會和歐方交流，吸取歐盟經驗，進一步提升台歐交流量能；也會使台灣醫療器材產業界獲悉歐盟最新醫療器材法規內涵，更加了解歐盟法規變化，提升台灣產業在國際市場競爭力。