(エーブィエ バイオファーム) 化学療法を受けたがん患者の歯科治療

がん治療、院内歯科と連携 毎日新聞2018年4月4日東京朝刊 口とがん治療。ピンとこないかもしれないが、近年の調査研究で、口腔（こうくう）ケアとがんを含めた全身の健康には密接な関係があることが分かってきている。だが病気になると、歯や口のことは二の次になりがちだ。医療や介護の現場での取り組みを、２回に分けて報告する。 「ランマークって書いてありますけど、歯科は通してますか？」。大阪国際がんセンター（大阪市）で週１回、主に口やのどのがんを扱う頭頸（とうけい）部外科の治療方針を話し合うカンファレンスで、歯科の石橋美樹副部長が担当医に尋ねた。「ランマーク」は、骨に転移したがんの進行を防ぐための薬剤だ。これを投与した後に抜歯をすると、あごの骨が腐る危険がある。投与前に歯の状態をチェックし、必要なら先に抜歯しておくのが望ましい。口腔外科専門医資格を持つ石橋副部長と歯科衛生士２人という陣容の歯科が院内に置かれたのは、昨年４月。頭頸部外科の藤井隆主任部長は「設置効果は絶大。放射線治療や手術などの際には口の状態をしっかり管理することが大切だが、急な対応も可能になった」と話す。何よりがん治療チームの一員として、患者の情報を共有できるのが最大のメリットという。歯科の関わりは、頭頸部のがんだけではない。全身麻酔手術では気管内にチューブを挿入するが、口の中の汚れが肺に押し込まれると肺炎の原因になる。抗がん剤治療をすると、口の中が荒れて食事が取りにくくなるほか、抵抗力が落ちて虫歯や親知らずなどから菌が入り込み、命に関わることもある。院内歯科が置かれる前は、手術前に歯科治療の必要性の高い患者だけ近隣の歯科医院に行ってもらっていたが、予約や治療に時間がかかると、がん治療の開始が遅れる要因にもなっていた。「一番不利益を被るのは患者さん。口が原因でがん治療が止まることはあってはならない」と石橋副部長は話す。センターの看護師は独自に口腔ケアを学んで対応してきたが、２０１３年にオーラルケアチームが置かれ、看護師、薬剤師と非常勤の歯科衛生士が週１回、肺炎のリスクの高い患者や放射線治療を受けた患者らの病棟巡回を始めた。歯科設置後は、巡回の情報を担当医や石橋副部長も共有し、医科と歯科の連携に万全を期す。地域の歯科医との連携にも力を入れる。石橋副部長によると、医科と歯科では、それぞれでは当たり前の略語が通じなかったり、文書だけでは依頼の意図がうまく伝わらなかったりすることがあるという。「在宅に移行した患者を診る地域の歯科医と、病院の医師の橋渡しが必要。つなぐのが病院歯科の役割だ」と話す。厚生労働省の調査によると、全国の病院のうち、掲げる診療科目の中に歯科系がある施設は約２割にとどまる。院内に歯科がない病院では、地域の開業歯科医との連携が入院患者の口腔ケアに大切になってくる。この取り組みで成果を上げているのが、山梨県甲州市の塩山市民病院だ。連携は約１０年前から始まった。地域の歯科医は、かかりつけで診ていた患者が病気になって入院すると、歯科治療が中断されるという悩みがあった。退院に向けた食生活の支援にも、入院中からの口腔リハビリが欠かせない。「空白期間をどうすればなくせるか」と模索していたところ、市民病院の多和田眞人副院長（現院長）が理解を示してくれた。ただ、病院の医師は、地域のどの歯科医に協力を頼めばいいか分からない。そこで歯科医師会の世話役で、口腔ケアに詳しい中村弘之さんが中心となって開業歯科医を紹介することになった。病院の看護師が必要と判断すれば、院内の口腔ケアチームを通じて歯科医師会にマッチングを依頼する。現在は地域の７割の歯科医が連携に加わっている。市民病院のエレベーターには、歯科医や歯科衛生士が院内に出入りすることを知らせる紙を貼った。半年前からは歯科医や歯科衛生士が訪問する患者のベッド脇にノートを備え、歯科医らと看護師の情報共有がより緊密になったという。がんなどの手術前後に行う口腔ケアには、１２年度の改定から診療報酬が付くようになった。千葉大病院などの先進的な取り組みから、誤嚥（ごえん）性肺炎などの合併症を防ぐ効果があることが分かってきたからだ。それ以前は口腔手術の入院患者に限って点数が付いたが、１２年度以降はケア計画の策定、入院中と前後のケアなどが、それぞれ評価されている。導入後の厚労省調査（１３年度）では、院内歯科のあるなしに関わらず約７割の医療機関が、口腔ケアが手術後の感染症予防に「役立った」と回答している。入院日数の短縮に役立ったとする評価も２～３割あった。実際、千葉大病院の０４～１３年の実績では、歯科口腔外科、心臓血管外科、消化器外科などで、口腔ケアをした患者の入院日数が短くなり、短縮効果は１割以上だとの結果が出た。入院日数が減れば、医療費抑制にもつながる。手術前後の口腔ケアは、その後も２年に１回の診療報酬改定のたびに対象者や報酬が拡充されてきた。ケア計画の策定回数は右肩上がりで、導入時の３５７９件から１６年度には１万７４９５件に増加。１６年度の９割以上は院内歯科での取り組みで、歯科診療所は４％あまりにとどまるが、前年度の１・８倍に増えている。【堀井恵里子】